こんにちは！転勤族のためのお金の専門家、はりかえあいです。
先日、前の住民の郵便物が届きました。今の家に引っ越して2年が経つというのに…
でも、引っ越しの多い転勤族も皆さんなら、 残念ながら 、以前の住所に郵便物が届くようになってしまっている可能性が高いといえます。
そこで今日は「郵便局に転居届を出しても転送されない」要注意な郵便物について紹介します。
次の住民に自分が頼んだものが届くというちょっぴり恥ずかしいことが起こらないように、引っ越し前後にはしっかり確認してくださいね！
「転送不要」と記載された郵便物
「転送不要」と記載された郵便物は、差出人が「この住所に住んでいない場合は返還してほしい」という意思表示となるため、郵便局に転居届を提出していても転送されません。
転送不要の郵便物は、お金に絡んだ「重要な書類」が多い印象です。
＜転送不要の郵便物の例＞
・クレジットカードやキャッシュカードなどの入った簡易書留
・金融機関が差し出す郵便物
・税金関係の書類や手紙
・保険会社から送られてくる保険料証券や納付証明書
・ 年金の通知書 など
そのため、金融機関への住所変更は引っ越しをしてすぐに漏れなく行うことが大切です！
宅配便やメール便
宅配便やメール便は、郵便局を通さずに送られます。そのため、郵便局に転居届を出していても転送されたりしません。
最近はネット通販を利用する人が多いでしょう。配送先としてついつい旧住所を指名してしまうと、やっかいなことになります。場合によっては再配送してもらうための郵送料がかかることになります。
また、見落としがちなのは「メール便」です。ダイレクトメールはメール便で送られてくるものも少なくありません。
ダイレクトメールですから旧住所へ届いても大きな問題にはならないかもしれませんが、自分の趣味趣向が新住民にばれるというのはなかなか恥ずかしいものだとは思いませんか？
私自身の経験ですが、旧住民宛のダイレクトメールで「これは…」と引いてしまう郵便物がありました。笑
宅配便やメール便は、宅配会社によっては「転居に伴う転送」に対応してくれることがあります。不安な人は、よく利用する宅配業者に転送サービスがないかどうかを確認してみましょう。
海外へ引っ越す場合
海外へ引っ越す場合は、郵便局の転送サービスでは郵便物を転送してくれません。
国内の親族を転居先として登録しておくか、有料のサービスを利用して海外への転送をお願いするようにしましょう。
転居届を出してすぐの場合
郵便局の転送サービスは、転居届を出してから実際に転送し始めてくれるまでに3～7営業日ほどの時間が必要となります。
引っ越し直前や引っ越し後にあわてて転送届を出しても、すぐに転送されるわけではないのです。
それなので、引っ越しが決まったら早めに転居届を出すようにしましょう。転送を始める日時は指定することができるので、早めに出しておけば、「いつから転送されるのだろう」と不安に思う必要はなくなります。
転居届の期限が過ぎている場合
郵便局が郵便物を転送してくれるのは、転居届を出してから1年間となります。1年を超えた後に届いた郵便物は転送されません。
そのため、できれば引っ越しをして1年以内に、転送されてきた郵便物はもれなく住所変更をし、旧住所に郵便物が送られないようにしておきましょう！
しかし、郵便局の転送届は何度出しても大丈夫ですので、転送期限が近づいてきたらもう一度転居届を出すというのもひとつの手です。
郵便局に手間をかけることは申し訳ないですが、間違って旧住所に郵便物が届くほうが、新しい住民にとっても郵便局員にとっても困ることでしょう。
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